サステナブルツーリズムとは｜いつもの旅のどこを変えればいいのか

コロナのあとから、旅行の前に「本当に行くべきか」と考えるようになりました。旅行は好きです。でも環境への負担を思うと、そこまでの価値があるのか分からなくなります。

パリに住んでいたころは、年に一度は日本へ帰っていました。帰れば最低でも1か月は滞在して、家族や友人に会う目的もあったので、無駄だと感じたことはありません。観光の旅も楽しいのに、人に会う旅のほうが意味があるように思えるのはなぜなのか。

調べてみると、国連の観光機関はサステナブルツーリズムを旅の種類ではなく、すべての観光に当てはまる考え方としていました。問われていたのは、いつもの旅のどこを見直すかでした。

この記事では、旅を移動・宿・時期と場所・お金に分け、それぞれで何が変わるのかを見ていきます。確認できたことも、できなかったことも書きました。

早わかり：いつもの旅で見るところ

どれも「これをすれば大丈夫」にはなりません。何が変わって何が変わらないかは、各章に書いています。

目次

サステナブルツーリズムとは、旅の種類ではなく「影響を考える」視点のこと

サステナブルツーリズムは、観光が今と将来の経済・社会・環境に与える影響を十分に考える観光のことです。エコツーリズムのような特別な旅の名前ではなく、どの旅にも当てはまる物差しです。

国連の定義を、原文と日本語訳で読む

国連の観光の専門機関 UN Tourism（日本の資料では国連世界観光機関・UNWTO）は、次のように定義しています。

“Tourism that takes full account of its current and future economic, social and environmental impacts, addressing the needs of visitors, the industry, the environment and host communities”

UN Tourism

同じページには、持続可能な観光の指針と運営の方法は、マスツーリズムを含むすべての形の観光に当てはまる、とも書かれています。定義の出どころは、2005年に国連環境計画（UNEP）と UNWTO が出した手引きです（UN Tourism）。

観光庁のガイドラインでは、次のように訳されています（観光庁・UNWTO駐日事務所: 2020）。

訪問客、産業、環境、受け入れ地域の需要に適合しつつ、現在と未来の環境、社会文化、経済への影響に十分配慮した観光

観光庁・UNWTO駐日事務所（2020）

サステナブルツーリズムの「柱」を3つとする説明と、4つとする説明があります。定義が挙げる影響は、経済・社会・環境の3つです。国際的な基準を作る GSTC と観光庁のガイドラインは、これに観光地の運営（マネジメント）を足した4分野で基準を組んでいます。数えているものが違うだけです。

エコツーリズムとは何が違うのか

エコツーリズムは、自然を目的にした旅の種類の1つです（Stronza et al.: 2022）。

サステナブルツーリズムは種類ではありません。マスツーリズムにも、ニッチな観光にも当てはめる物差しです（UN Tourism）。

それでも研究者のあいだでは、サステナブルツーリズムは小規模な観光の一種と見られ、エコツーリズムがその典型とされてきたといいます。研究書が McCool（2013）らの見方として紹介しているもので、元の論文までは読めていません（Sheppard: 2022）。

「サステナブルな旅」が特別な旅のように紹介されやすいのは、この見方の名残かもしれません。

いつもの旅で変えられるのは「移動・宿・時期と場所・お金」の4つ

ふつうの旅との違いは、行き先や旅の種類ではありません。旅のどこを見るかです。

いちばん大きな分かれ目は、その旅に行くかどうかです。行くなら、何のために、どれくらいの頻度と長さで行くのか。そのうえで、いつもの旅を移動・宿・時期と場所・お金の4つに分けると、変えられるところが見えてきます。

環境への負担が大きいのは移動、とくに飛行機です。宿は「エコ」「認証」という言葉より、何を認証しているかを見ます。混雑は、時期と時間をずらせば避けられます。お金は、地元で作られたものやサービスに払うほど、地域に残りやすいというのが理屈です。

どれも「これをすれば大丈夫」にはなりません。何が変わって何が変わらないかを知ったうえで、自分が大事にしたいところから選んでください。

見るところを並べると、次のようになります。

見るところ主に関わるもの旅行者が変えられること確かめること
行くかどうか気候・地域の暮らし・地域の経済のすべて回数・長さ・目的本当にこの旅行が必要か
移動気候手段・距離・回数飛行機を使うか、使うなら年に何回か
宿気候・働く人どの宿に泊まるか認証の中身（どの機関が・何を・いつまで）
時期と場所地域の暮らしいつ・どこへ行くか入域料・予約制・時間の規制
お金地域の経済何に払うか地元で作られたものやサービスか

移動：観光の排出で大きいのは移動、とくに飛行機

旅の排出で大きいのは移動です。遠くへ行く旅は、ほとんどが飛行機になります。ヨーロッパからアジアへのように地域をまたぐ国際旅行では、2016年の到着の96.3%が飛行機によるものでした（UNWTO・ITF: 2019）。

移動の中身を分けた推計もあります。2005年の観光の CO2 のうち75%が移動で、飛行機が40%、車が32%、宿泊は21%でした。もとは、国連の3つの機関（UNWTO・UNEP・WMO）が専門家に依頼して2008年に出した報告書の推計で、それを上の報告書が引いています（UNWTO・ITF: 2019）。

2005年の観光の CO2、どこから出ていたか

観光全体の CO2 を100%としたときの割合

移動（合計）75% うち飛行機40% うち車32% 宿泊21%
UNWTO・UNEP・WMO（2008）の推計を、UNWTO・ITF（2019）が引いたもの。20年前の1つの内訳で、今の内訳ではありません。

ただ、これは20年前の推計の1つです。今の内訳がどうなっているかは、確かめられていません。

観光の排出は、世界のどれくらいか

観光が世界の排出に占める割合は、推計によって約5%から約8%まで幅があります。数えているものが違うので、並べて増えた・減ったとは言えません。

4つの推計を並べると、次のとおりです。

誰の推計か対象の年数えたもの割合
国連の3機関（UNWTO・UNEP・WMO）2005年観光全体の CO2（移動・宿泊など）約5%（UNWTO・ITF: 2019）
国連の観光機関と国際交通フォーラム（UNWTO・ITF）2016年観光の移動だけの CO25%（UNWTO・ITF: 2019）
研究者の査読論文2009〜2013年買い物や食事の供給網まで含めた温室効果ガス約8%（Lenzen et al.: 2018）
観光業の団体（WTTC）2024年温室効果ガス全体7.3%（WTTC: 2025）

同じ5%でも、2005年は観光全体、2016年は移動だけの数字です。WTTC の数字は、観光業の団体が自分たちの業界について委託した推計です。約8%の論文は本体が有料で、数字は大学の発表と要約から取りました。

数え方を分ける点は、ほかにもあります。飛行機雲など、飛行機の CO2 以外の影響を数えるかどうかです。上の表の国連の2つの数字は、どちらも CO2 だけです。WTTC の要約にも、飛行機雲への言及はありません。約8%の推計が数えているかは、確かめられませんでした。

飛行機の排出は、数え方で大きさが変わる

飛行機が観光の排出に占める割合は、何を数えるかで4割にも1割余りにもなります。

観光が直接出す CO2 だけを数えた2005年の推計では、飛行機は40%でした。買い物や食事の供給網まで数えた推計では12%です。この論文は初め20%と書き、刊行のあとに著者が12%へ直しています（Lenzen et al.: 2018）。2つは年も数え方も違うので、飛行機の排出が減ったという意味ではありません。

もう一つ、数え方で変わるのが CO2 以外の影響です。2018年に航空が地球を温めた力（実効放射強制力）のうち、最良の推定で66%は CO2 以外から来ていました。いちばん大きいのは、飛行機雲から広がる雲です（Lee et al.: 2021）。

CO2 以外の影響も含めるために CO2 だけの数字に掛ける倍率は、指標と期間の選び方で1.0〜4.0倍まで変わります。英国政府は1.7倍を「中心的な推計」として勧めていますが、不確かさが大きいとも断っています（DESNZ: 2026）。

旅行者がよく目にする国際民間航空機関（ICAO）の計算機は、CO2 だけを数えています（ICAO: 2024）。

その ICAO は、国際航空のオフセットの制度 CORSIA を定めた機関でもあります（ICAO）。

パリと東京の往復1回は、1人あたりどれくらいか

パリと東京の往復1回で、エコノミー席の1人あたりの排出は、CO2 以外の影響を含めずに約1,250kg、含めると約2,120kgです。

英国政府の係数に、パリ（シャルル・ド・ゴール空港）と東京（羽田空港）を結ぶ最短の距離、往復19,414kmを掛けて出しました。係数には距離の8%の上乗せが入っていて、燃料を作る段階の排出は含みません。同じ係数表で、日本のホテルは1室1泊あたり39kgです（DESNZ: 2026）。

パリ⇄東京の往復1回（エコノミー席・1人あたり）

単位：kg。グレーの2本は参考で、飛行機と単位が違います

CO2 だけ約1,250 CO2 以外の影響も含む約2,120 参考：日本のホテル 1室1泊39 参考：2人で1室なら1人1泊約20
英国政府（DESNZ: 2026）の係数に、シャルル・ド・ゴール空港と羽田空港の往復の最短距離19,414kmを掛けて計算。飛行機は1人あたり、ホテルは1室1泊あたりの値なので、そのまま割り算して比べることはできません。

ただし、この2つはそのまま割り算して比べられる数字ではありません。飛行機は1人、ホテルは1室の値です。2人で1室に泊まれば、1人あたりは約20kgになります。

ホテルの数字は2021年のデータで、大型の高級チェーンに偏っています。飛行機の係数は、英国以外を発着する国際線の短距離と長距離をならした値です。

カーボンオフセットで、何が減ったことになるのか

観光の基準を作る側は、オフセットを「減らせなかった残りに使うもの」としていて、飛行機に乗ることの代わりにはしていません。

カーボンオフセットは、自分が出した排出の分だけ、ほかの場所での削減や吸収の事業にお金を払う仕組みです。GSTC のツアー会社向けの基準は、オフセットを「避けられない残りの排出にだけ」使うとしています。ホテル向けの手引きも「代わりにはならない」と書いています（GSTC: 2025）。

EU では2026年9月27日から、オフセットを根拠に、製品が「気候中立」などと消費者に表示することが禁じられることになりました。禁止は EU の指令によるもので、各国の法律を通じて適用されます。

欧州委員会の解説（2026年9月版の Q&A）は、禁止の例に航空会社の表示を挙げています。「植林に投資しているので、この便は climate neutral」というものです（European Commission: 2026）。

製品の一生で実際に減らした分にもとづく表示は、この禁止の対象ではありません。ただし、中身のあいまいな環境の表示も、優れた環境性能を示せない限り禁じられています。

買ったクレジットが本当に削減になっているかも、確かではありません。14の研究をまとめた推計では、実際の削減にあたるクレジットは16%未満でした。

著者は、削減にあたらないクレジットの推計を下限と見るべきだとしています。吸収した炭素があとで戻ることや、同じ削減を二重に数えることも、分析に含めていません。実際の削減の割合は、さらに低いかもしれません（Probst et al.: 2024）。

自身を世界最大の炭素クレジットの制度と説明している Verra は、この推計が使った研究の1つを「明らかに信頼できない」と反論しています。Verra は、結果に直接の利害がある立場です（Verra: 2023／Verra）。日本の J-クレジットの質を評価した資料は、見つけられませんでした。

宿とツアー：「GSTC認証」と書いてあったら、何を確かめるか

GSTC は、宿や観光地を自分では認証しません。認証機関を認定する立場です。「GSTC認証」の中身は、どの機関が、どの基準で、どこを、いつまで認証したかを見るまで分かりません。

GSTC は「認証する団体」ではなく「認証機関を認定する団体」

GSTC（Global Sustainable Tourism Council）は、2007年に発足した国際的な非営利団体です。観光地・ホテル・ツアー会社向けの基準を作っています（観光庁・UNWTO駐日事務所: 2020）。

GSTC 自身が、ホテルや観光地、ツアー会社を直接は認証せず、認証機関を認める立場だと説明しています。認証機関がその仕事を公平にこなせるかを審査して認める「認定」です（GSTC）。

旅行会社 JTB グループの研究所も、GSTC の年次会議で聞いた説明として同じことを報告しています（JTB総合研究所: 2026）。

そのため「GSTC」と書かれていても、指しているものは1つではありません。

書かれていることGSTC の仕組みでの意味確かめること
GSTC が認定した機関の認証仕組みの中の認証どの機関・どの基準・どの施設・いつまで
GSTC の会員認証ではない会員であるだけか
GSTC の研修の修了証個人の資格施設の認証と混ぜていないか
表彰や認証を受けた観光地にある宿そのものの認証ではない宿自体が認証を受けているか
「◯年までに取得」目標であって、認証ではないすでに取得したか

この表は、GSTC の基準の文書での言葉の使い分けと、上の報告をもとに作りました。GSTC の正式な定義は確認できていません。

認証が保証すること、保証しないこと

認証が見ているのは取り組みで、結果ではありません。GSTC のホテル基準は、自身の40の項目について説明しています。定めるのは「何をすべきか」で、どうやるかや、目標を達成したかは定めない、というものです（GSTC: 2025）。

ホテル基準の中身を、保証することと保証しないことに分けると、次のようになります。

見るところ保証すること保証しないこと
審査認定された機関が基準に照らして審査した排出や混雑が実際に減ったこと
排出宿自身が使う電気や燃料の排出を報告している宿泊客が乗ってきた飛行機の排出
賃金法定の最低賃金以上を払っている暮らしていける水準の賃金（生活賃金）
宿の大きさ基準に沿った審査がある小さな宿と大きなホテルで同じ厳しさ

Green Key の2026年10月からの基準は、生活賃金以上の報酬を必須の項目に掲げています。ただし、法定の最低賃金がある国では、最低賃金以上で基準を満たせます（Green Key: 2026）。認証を受けた宿のほうが環境への負担が小さいことを示す研究は、見つけられませんでした。

宿の認証どうしの違いは、グリーンキー認証の記事と認証のある東京のホテルの記事に書いています。

日本の「持続可能な観光ガイドライン」は、観光地の自己点検の道具

観光庁の「日本版持続可能な観光ガイドライン」（JSTS-D）は、宿や旅行会社ではなく、自治体や観光地域づくり法人（DMO）が使う道具です。DMO は、地域の観光の旗振り役になる組織です。ガイドラインは2020年6月に、GSTC の観光地向けの基準に沿って出されました。

使うときは、まず自己評価から始めます。5項目、10項目と、少ない項目から始めてもよいとされています。

観光庁のロゴを使う条件は、取り組みを書いた計画と、職員の研修テストの合格などです。年度末ごろに取り組みの結果を出すことは求められますが、数値で見る成果の基準はありません（観光庁・UNWTO駐日事務所: 2020）。ロゴのある観光地でも、すべての項目を満たしているとは限りません。

国の「100地域」も、ロゴを取った地域の数

国の目標も、成果ではなく取り組みの数で数えています。

2023年の観光立国推進基本計画（第4次）は、持続可能な観光地域づくりに取り組む地域を、2025年までに100にするとしました。数え方は、このガイドラインのロゴを取った自治体や DMO の数です。うち50地域は、国際的な認証や表彰を受けた地域にするとしていました（観光庁: 2023）。

「100地域」の目標と実績

点線＝2025年までの目標

取り組む地域（目標100）

2022年12 2023年31 2024年46 2025年118

うち国際認証・表彰（目標50）

2022年6 2023年12 2024年19 2025年30
観光庁（2023; 2026）から作成。2つのグラフは同じ目盛り（0〜120地域）。2022年は第4次計画、2023年からは第5次計画の数字です。数字は下の表と同じです。
年取り組む地域うち国際認証・表彰
2022126
20233112
20244619
202511830

100地域の目標は達成しましたが、国際認証・表彰の50地域には届きませんでした。2022年は第4次計画、2023年からは第5次計画の数字です（観光庁: 2023; 2026）。

国際認証・表彰は、Green Destinations の認証・表彰と、UN Tourism の「ベスト・ツーリズム・ビレッジ」のことです。表彰も含むので、すべてが GSTC の仕組みの中の認証とは限りません。

検索で上位に出た解説記事6本のうち、「100地域」に触れていたのは2023年の第一生命経済研究所のレポートだけでした。その後の結果まで書いた記事は、見当たりませんでした。混雑や排出が減ったかは、この目標では数えていません。

時期と場所：混雑への対策は、地域ごとに決まっている

国は、地域が自分で決めることを支える形を取っています。入域料や予約制、時間の規制は地域ごとに違います。対策で混雑が減ったかを確かめた資料は、見つけられませんでした。

国の対策は「地域が決め、国が支える」

2023年の国の対策パッケージは、過度の混雑やマナー違反が地域の暮らしに及ぼす影響を出発点にしています。そのうえで、地域が自分であるべき姿を描き、国が支えると書いています（観光立国推進閣僚会議: 2023）。

2026年の第5次計画には、新しい「100地域」の目標が入りました。住民を含む話し合いの場を設け、混雑やマナー違反について計画を作った地域を、2030年までに100にするものです。2025年の実績は47地域でした（観光庁: 2026）。

同じ100という数でも、第4次はロゴの数、第5次は計画の数で、数えているものが違います。どちらも、混雑が減ったかは数えていません。

入域料と予約制：払うのは誰で、何に使われるのか

2026年3月時点で、国立公園の入域料は20件、入域料のほかに利用者が負担する仕組みは119件でした。入域料を施設の維持管理に充てる例や、ツアー料金などの一部を自然の保全に充てる例があります（環境省: 2026）。

富士山では、山梨県と静岡県が、それぞれ1人4,000円を集めています。2026年の夏の時点で、両県の決まりは次のとおりです。

山梨県（吉田ルート）静岡県（富士宮・御殿場・須走ルート）
名前と金額通行料、1人1回4,000円（山梨県）入山料、1人1回4,000円（静岡県）
人数の上限1日4,000人（山小屋に泊まる人は除く）県のページに記載なし
時間14時〜翌3時は五合目のゲートを閉める（山小屋に泊まる人は除く）14時〜翌3時に入山するなら山小屋泊が必要
手続き予約と装備の確認事前登録・e-ラーニング・五合目で入山証を見せる
お金の行き先登山道の安全対策、五合目での規制と来訪者への対応、積立金など（2025年度の決算）静岡県富士山後世継承基金に積み立てる

両県とも、以前の「富士山保全協力金」は2024年度で終わっています。決まりは年ごとに変わりうるので、出かける前に山梨県と静岡県のページで確かめてください。

旅行者にできるのは、時期・時間・場所をずらすこと

国の対策の柱の1つは、旅行者を空いている時間や場所へ分散させることです。混まないルートを提案したり、博物館で早朝や夜の特別プログラムを開いたりする取り組みです（観光立国推進閣僚会議: 2023）。旅行者の側で変えられるのは、いつ・どこへ行くかです。

ただし、混む場所を避けて遠くの別の場所へ向かえば、その分の移動が増えます。分散が移動の排出を増やすかどうかを検討した資料は、見つけられませんでした。

お金：地域に残るかどうかは、何に払うかで変わる

地元で作られたものやサービスに払うほど、お金は地域に残りやすいというのが理屈です。ただ、日本で旅行者の払ったお金の何%が地域に残るかを示す数字は、見つけられませんでした。

観光のお金が地域の外へ出ていく「漏れ」とは

宿や店が仕入れるものが地域の外から来ていれば、払ったお金の一部はそのまま外へ出ます。これを「漏れ」（leakage）と呼びます（Fang et al.: 2023）。

赤瓦の屋根にシーサーがのった沖縄の家
沖縄県は、観光客が使ったお金のうち県外へ出た分を推計しています。

日本で数字が出ている例に、沖縄県があります。2019年度、観光客の消費7,970億円のうち、消費の段階で県外へ出たのは658億円、約8%でした。県内に入ったのは7,312億円です（沖縄県）。

ただし、運輸や小売、個人向けのサービス業などはすべて県内で調達したと仮定した推計なので、漏れは少なめに出ている可能性があります。島であることに加え、県単位の数字なので、ほかの地域にそのまま当てはめることはできません。

「先進国の旅行者が使う100ドルのうち、途上国に残るのは約5ドル」という数字もよく引かれます。国連の海洋アトラスのページにありますが、日付も出典もなく、元の調査は特定できませんでした（UN Atlas of the Oceans）。途上国についての数字でもあり、この記事では事実としては扱いません。

「地元で買う」の根拠は、まだ理屈の段階

観光庁は、旅行者に地元の工芸品や、地元の食材を使った料理を選ぶよう勧めています（観光庁）。ただ、そう選んだことで地域に残るお金がどれだけ増えたかを確かめた研究は、日本では見つけられませんでした。

国の旅行消費の統計にも、県別の数字はあります。ただしそれは旅行者がどの県で使ったかで、どれだけ県に残ったかではありません（観光庁）。

それでも、地元の人が営む宿や店に払えば、払ったお金は、まず地域に入ります。どこまで残るかは分からないまま、払う先を選ぶことはできます。

この言葉を推しているのは誰か

サステナブルツーリズムを推している主体の多くは、観光が増えることで得をする立場でもあります。そのため「サステナブル」は、旅を減らす理由ではなく、旅を増やす理由として使われることがあります。

観光庁は、持続可能な観光のガイドラインを出す一方で、2030年に訪日客6,000万人という目標も掲げてきました。

ガイドラインは、国際基準に沿って取り組むこと自体が「地域の取組に箔をつける」と書き、ロゴでそれを示せると紹介しています。同じ項で、予約サイト Booking.com の調査も引いています（観光庁・UNWTO駐日事務所: 2020）。

GSTC は、10年の目標に持続可能な商品への需要が広がる「市場変革」を挙げています。会員には、Booking.com や Trip.com、クルーズ会社が入っています（JTB総合研究所: 2026）。排出の表に出てきた WTTC も、観光業の団体です。

研究者からは批判もあります。Butler（2013）は、この概念が政治化され、ブルントラント報告が示していたと思われる意味から大きく変えられたとしています（Sheppard: 2022）。

推す側に利害があるからといって、この言葉が無意味になるわけではありません。ただ、「サステナブル」と書かれた旅を選ぶことが、旅をもう1回増やす理由になっていないか。そこは、予約する前に自分に問いかけてみたいところです。

よくある迷い

飛行機で行く旅は、もうサステナブルにはならないのか

飛行機の旅の排出を、旅行者の側で消す方法は見つかりませんでした。変えられるのは、回数と距離、そして1回の旅の長さです。

私の知るかぎり、ヨーロッパから日本へ帰るのに、飛行機のほかに現実的な手段はほぼありません。そして往復の排出は、現地に何日いても変わりません。

パリに住んでいたころ、私の帰国は年に一度、最低でも1か月でした。回数を減らせば、そのぶん往復の排出は減ります。1回を長くすれば、同じ1往復で現地にいられる日が増えます。人に会う旅のほうが有意義だと感じるのは、数字から言えることではなく、私の考えです。

認証のある宿や「サステナブル」なツアーを選べば十分か

十分とは言えません。認証が見ているのは取り組みで、結果や宿泊客の飛行機は数えていないからです。

それでも、自己申告の「エコ」よりは、第三者が基準に照らして審査している分だけ、中身を確かめられます。確かめるのは、どの機関が、どの基準で、どこを、いつまで認証したかです。

予約サイトで予約すると、お金は地域に残らないのか

宿の取り分は、地域の宿に入ります。予約サイトへの手数料の分は、宿の外へ出ます。手数料の水準は、公表された数字が見つからず、確かめられませんでした。

海外の大手の予約サイトでは、宿が契約している相手は国外の会社です。2022年の発表では、契約の相手は Booking.com B.V.（オランダ）と、エクスペディア・ロッジング・パートナー・サービシーズ・サール（スイス）です（公正取引委員会: 2022）。手数料がどの会社の収入になるかまでは、書かれていません。

Booking.com は、宿泊が終わったあとに宿から手数料を受け取ると説明しています。宿の公式サイトや電話で直接予約すれば、予約サイトを通さないので、その手数料はかかりません（Booking.com）。

さいごに

旅を移動・宿・時期と場所・お金に分けると、どこを変えればいいのかが見えてきます。どこから変えるかは、自分が何を大事にしたいかで決めてかまいません。

ただ、4つのどれよりも先に考えたいことがあります。次に旅行を予約する前に、本当にこの旅行は必要か、問い直してみてください。行くと決めたなら、次は何のために、どれくらいの長さで行くのかです。

宿を選ぶときの材料は、宿泊施設の記事の一覧とグリーンキー認証の記事にまとめています。

出典

Mariko
Mariko

小林真梨子｜日本在住のエコライター。2018年よりサステナブルな暮らしを実践。パリ第四大学（ソルボンヌ）で分析・言語哲学の修士を取得。哲学的視点から、倫理的消費・エコライフスタイルをリサーチベースで発信する独立メディア「エコ哲学」を運営。

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